設置型（置き型）社食と宅配弁当、どっちが良い？違いと選び方を徹底解説

はじめに

「社員の食事補助を整えたいけれど、何から手をつければいいのだろう……」

福利厚生の充実を任された担当者にとって、食事補助の導入は悩ましいテーマの一つです。最近では、社員同士のコミュニケーション活性化や健康経営の観点からも、「食事」への投資が注目されています。

しかし、いざ導入を検討し始めると、「設置型（置き型）社食」と「宅配弁当」のどちらにするか迷う企業は多いようです。CMでも見かける設置型（置き型）社食サービスは魅力的に見えますが、コストや運用の手間を考えると、自社に本当に合っているのか不安になるものです。

この記事では、設置型（置き型）社食と宅配弁当の違いを徹底比較し、それぞれのメリット・デメリットを整理しました。自社の規模や働き方に最適な選択ができるよう、判断のポイントを詳しくお伝えします。

設置型（置き型）社食とは？導入のメリットと注意点

近年、多くのオフィスで見かけるようになった「設置型（置き型）社食」。まずはその仕組みと、なぜ選ばれているのかを見ていきましょう。

手軽に導入できる「社内の小さな売店」

設置型（置き型）社食とは、オフィスの一角に専用の冷蔵庫や棚、冷凍庫などを設置し、あらかじめ調理・包装された惣菜や主食、サラダなどを常備しておくスタイルの福利厚生サービスです。

最大のメリットは、その「手軽さ」にあります。大規模な厨房設備を作る必要がなく、電源一つあれば省スペースで開始できるため、オフィスビルのワンフロアで運営している企業でも導入のハードルが低いのが特徴です。

社員は、好きな時に好きなものを選んで、電子レンジで温めるだけ。外に買いに行く時間がない時や、天候が悪い日でも、オフィス内で手軽に食事が完結する点は、忙しい現場の社員にとって非常に喜ばれるポイントです。

24時間利用可能で多様な働き方に対応

設置型（置き型）社食のもう一つの強みは、利用時間の柔軟性です。決まった時間に届く宅配弁当とは異なり、在庫が棚にある限り、いつでも食事をとることができます。

例えば、以下のようなシーンで役立ちます。

• 交代制勤務や時差出勤がある職場
  お昼休憩が固定されていない部署でも、全員が等しく福利厚生を受けられます。
• 急な残業が発生した時
  夜遅くに小腹が空いた際、栄養バランスの取れた惣菜が社内にあるのは心強いものです。
• ランチのピークを避けたい社員
  混雑を避けて13時過ぎに食べたいという要望にも応えられます。

ただし、設置型（置き型）社食にはデメリットもあります。設置型（置き型）社食を導入した企業の事例では、「人気のメニューは昼過ぎには売り切れてしまい、結局コンビニに行っている」「常に同じラインナップで飽きてきた」というケースもあります。

「いつでも手軽にご飯が食べられる」ことは非常に大きなメリットですが、設置型（置き型）社食ではメニューが限られていることが多く、従業員の好みに合わない可能性がある点には注意が必要です。

設置型（置き型）社食と宅配弁当の違いを比較

次に、話題の「設置型（置き型）社食」と長らく親しまれている「宅配弁当」の違いを具体的に比較してみましょう。導入コストや使い勝手のバランスを意識することで、どちらが自社に合っているかがわかります。

初期コストとランニング費用

気になるそれぞれの初期コストとランニング費用を比べてみましょう。

• 初期費用
  • 設置型（置き型）社食： 無料～数万円（冷蔵庫・専用棚・電子レンジ等の設置代が発生）
  • 宅配弁当： 基本的に無料（設備投資が不要）
• 月額固定費
  • 設置型（置き型）社食： 数万円程度のシステム利用料が毎月発生
  • 宅配弁当： 基本的に無料
• 商品1つあたりの代金
  • 設置型（置き型）社食： 1品100円〜（惣菜・主食など1品単位の代金）
  • 宅配弁当： 1個400円〜1,000円程度（1食分の代金）
• 廃棄ロスの費用
  • 設置型（置き型）社食： 自社負担、あるいはサービス会社が負担
  • 宅配弁当： 事前予約制のため、原則として廃棄は発生しない

設置型（置き型）社食は「サービス維持のための固定費」がかかるケースが多く、社員の利用人数に関わらず毎月一定のコストが発生します。一方で宅配弁当は、注文した分だけ支払う都度払いなので、固定費を抑えやすいという特徴があります。

運用・管理方法

次に、設置型（置き型）社食・宅配弁当を導入した際の「誰が・いつ・何をするか」という日常業務の違いを見ていきましょう。

• ■設置型（置き型）社食
  設置型（置き型）社食は、サービス提供業者と社内の担当者が連携して運用されます。基本的には業者が定期訪問して商品の補充や期限切れ商品の回収を行います。そのため、社内の担当者の主な役割は、設置スペースの清掃や在庫のチェックといった、日常的なメンテナンス作業が中心となります。

• ■宅配弁当
  一方の宅配弁当の運用は、社内の担当者が主導します。毎朝、お弁当業者の注文締め切り時刻に間に合うよう、出勤社員への注文確認、発注、代金回収などを行います。

  設置型（置き型）社食は「設置スペースの定期的なメンテナンス」が主な業務となる一方、宅配弁当は「毎日の定型作業」が発生するのが特徴です。

固定費を抑えたいなら宅配弁当

固定費を抑えつつ、社員の満足度も高めたい。そんな企業には、宅配弁当が実は合っているケースもあります。

管理コストを抑えて福利厚生を充実させたい

「福利厚生に予算はかけたいけれど、毎月の固定費が重荷になるのは避けたい……」と考える担当者の方は多いのではないでしょうか。

設置型（置き型）社食の場合、利用率が低くても月額の利用料が発生し続けるため、導入後に「意外と使われなかった...」となった時のリスクが大きくなります。また、冷蔵庫や棚のスペースを取り続けるという悩みもあります。

その点、宅配弁当は小回りが利きます。「今日は社内会議が多いから多めに頼む」「出張者が多い日は少なくする」といった調整がしやすく、オフィスのスペースを占有することもありません。

予算面に関しても、お弁当の場合は食べた個数分だけ支払えばよいので、結果として管理コストの削減につながります。

注文管理の「手間」さえなければお弁当は優れた選択肢

では、なぜ宅配弁当を敬遠する企業があるのでしょうか。その最大の理由は、「アナログな注文管理の手間」にあります。既に宅配弁当を採用している企業は、以下のような課題を抱えています。

• 毎朝、誰が何を食べるか聞いて回る
• 注文数を集計して弁当屋に電話で連絡する
• 個人の注文履歴を記録し、月末に給与天引きや集金を行う
• 当日キャンセルや注文の訂正への対応に追われる

これらの作業は、社内の担当者の本来の業務を圧迫する大きな負担です。「お弁当は魅力的だけど、この手間を考えると設置型（置き型）社食の方がラクそう…」という心理が働くのは当然のことでしょう。

しかし、裏を返せば、この「注文管理の手間」さえ解決できれば、宅配弁当はコスト・満足度ともに非常に優れた福利厚生になるのです。例えば、お弁当の注文管理システムを導入することで、これまでのアナログな苦労が解消され、「美味しさ」や「コストパフォーマンス」などのメリットを活かせるようになります。

「手間さえなければお弁当にしたい」と思っていた方は、一度管理システムの活用も含めて検討してみてください。

まとめ

設置型（置き型）社食と宅配弁当、それぞれにメリットはありますが、自社にとって何が優先事項かを見極めることが大切です。

「24時間いつでも、小腹を満たせる環境を作りたい」のであれば、設置型（置き型）社食が適しているでしょう。一方で、「固定費を抑えて、食べた分だけ支援したい」「清掃・在庫チェックなどの業務が負担になる」と考えるのであれば、宅配弁当が有力な候補となります。

もし、お弁当導入の障壁が「管理の手間」だけであるなら、その悩みは「注文管理システムの導入」で解決できます。担当者が注文をまとめたり集金したりする必要はなくなり、本来の業務に集中できるようになります。

設置型（置き型）社食と宅配弁当、どちらの特性も理解した上で、自社の社員が笑顔になる「理想の食事環境」の形を探してみてください。

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